実践医療薬学研究室・藤枝正輝准教授と地域薬局との共同研究が業界紙に記事として取り上げられました
薬学部実践医療薬学研究室・藤枝正輝准教授と地域薬局との共同研究が、薬局・薬剤師向けの業界紙「PHARMACY NEWSBREAK」に記事として取り上げられました。
≪記事の概要≫
東邦大薬学部は、保険薬局を運営するウインファーマ(横浜市)との共同研究で「保険薬局におけるOTC医薬品販売動向および薬局薬剤師の介入による潜在的医療費節減効果に関する調査解析」の結果をまとめた。横浜市内のオフィス街にあり、健康づくり支援の一環としてOTC販売に注力している同社のモデル店舗で販売記録のデータを解析したところ、約6割の利用者が薬剤師に相談してOTCの購入を決定していたことが明らかとなった。また、薬剤師が適切なOTC販売や受診勧奨を行うことで、1店舗で年間約640万円の潜在的な医療費節減効果がある
と試算された。これより、同程度の薬局が全国に1万軒あれば、年間で640億円規模の節減効果が見込める可能性が示唆された。
なお、本研究内容については2018年9月23日・24日に開催される、第51回日本薬剤師会学術大会金沢での発表を予定している。
≪記事の概要≫
東邦大薬学部は、保険薬局を運営するウインファーマ(横浜市)との共同研究で「保険薬局におけるOTC医薬品販売動向および薬局薬剤師の介入による潜在的医療費節減効果に関する調査解析」の結果をまとめた。横浜市内のオフィス街にあり、健康づくり支援の一環としてOTC販売に注力している同社のモデル店舗で販売記録のデータを解析したところ、約6割の利用者が薬剤師に相談してOTCの購入を決定していたことが明らかとなった。また、薬剤師が適切なOTC販売や受診勧奨を行うことで、1店舗で年間約640万円の潜在的な医療費節減効果がある
と試算された。これより、同程度の薬局が全国に1万軒あれば、年間で640億円規模の節減効果が見込める可能性が示唆された。
なお、本研究内容については2018年9月23日・24日に開催される、第51回日本薬剤師会学術大会金沢での発表を予定している。
◆記事(有料):保険薬局のOTC販売、6割の利用者が「相談購入」 東邦大薬学部が調査、1店舗で年間640万円の医療費節減も