薬学部実践医療薬学研究室・藤枝正輝准教授と地域薬局2社との共同研究が、薬局・薬剤師向けの業界紙「PHARMACY NEWSBREAK」に記事として取り上げられました。

≪記事の概要≫
　地域薬局2社で応需した処方箋を「外来処方箋」と「在宅処方箋」に分類し、外来と在宅での疑義照会に伴う医療費節減額を、「薬剤費」「副作用の発現回避による医療費」「疾患の治療効果不足の回避による医療費」の3つの観点から推計・分析した結果、薬局薬剤師が日常的に行っている疑義照会による医療費の節減効果は、全国ベースに換算すると外来680億円、在宅41億円の合計年間約721億円に上ると推計されることがはじめて分かった。薬局薬剤師による疑義照会は処方内容を適正化するだけでなく、医療経済学的にも非常に有益な業務であり、薬剤費以外の医療費の節減にも大きく貢献している可能性が示唆された。
　なお、本研究内容については2017年10月8日・9日に東京国際フォーラムで開催される、第50回日本薬剤師会学術大会での発表を予定している。