• 地域共生社会論
• 地域看護学概論
• 公衆衛生看護学概論

• 公衆衛生看護学原論
• 公衆衛生看護管理特論
• 公衆衛生看護活動展開論Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ
• 公衆衛生看護学特論Ⅰ・Ⅱ
• 産業保健・学校保健特論
• 公衆衛生看護学演習Ⅰ・Ⅱ
• 継続事例支援演習
• 地域健康危機管理特論
• 地域健康危機管理演習
• 地域診断・ケアシステム特論
• 保健医療福祉システム特論
• 保健医療福祉システム演習
• 地区管理・組織支援演習
• 公衆衛生看護学実習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ
• 公衆衛生看護学課題研究
• 健康政策特論
• 継続事例支援演習
• 地区管理・組織支援演習

• 中小企業の技能実習生のヘルスリテラシー育成プログラムの開発, 令和6～9年度, 科学研究費助成事業, 基盤研究C, 研究代表者
• 健康ニーズに基づく企業の健康施策形成から評価における合意形成プロセスモデルの構築, 令和2～5年度, 科学研究費助成事業, 基盤研究C, 研究代表者
• 職場環境改善のアセスメントの開発, 平成26~28年度, 科学研究費助成事業、若手研究B, 研究代表者
• メンタルヘルス対策における行動療法を導入した睡眠保健指導プログラムの開発, 平成22~23年度, 科学研究費助成金事業, 若手研究B, 研究代表者

これまでの実践では、産業保健師として事業場で働いてきました。事業場は、ヒト・モノ・カネという社会の資源を利用し、組織や制度を構築し、経営者の意思決定に基づき事業活動を推進しています。そのため産業保健師は、直接、労働者個人にアプローチするだけではなく、企業の文化や組織風土を理解しながら、組織的な取り組みを実践することが期待されております。特に、労働者の抱えるストレスなどの健康課題は、労働者自身が健康に保つように努める自己保健義務だけでは対処できないことから、集団・組織的な支援が重要であると考えており、職場のニーズに基づいた健康施策に関する研究を行っています。また、社会問題化するゴミ屋敷と密接するセルフ・ネグレクト（自己放任）に関する研究も行っております。