近年の地球温暖化がもたらす集中豪雨等の異常気象の発生は、その頻度と大きさが年々増すばかりです。大森地区が立地する大田区は海抜が低く、同区が作成したハザードマップでは未曾有の豪雨に見舞われた場合、多摩川等の氾濫により浸水する危険性が指摘されています。大森地区の多くの建物については電源設備やCT、MRIのような大型医療機器が地下に設置されており、浸水リスクに向けての備えは急務です。

　また、首都直下型地震の発生確率は今後30年以内に70%とされています。本学では、これまで学生の皆さんや患者様が利用する建物について優先的に耐震化を進めてきた結果、令和6年3月末現在の本学全体の耐震化率は97.1%となっています。残る未耐震の建物の多くが大森地区にあり、これらの建物の耐震化を計画的に進めていく必要があります。
　
　本学はこうした自然災害に対する危機管理を進めることで、学生の皆さんや患者様、教職員の命を守り、災害が発生した場合でも教育・研究・医療を継続できる環境を整えてまいります。