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◆教員養成課程カリキュラム・ポリシー

 理学部教員養成課程では、4年間に渡って中学および高校の理科・数学・情報の教員免許状の取得に必要な科目群を履修します。1年次から3年次にかけて、教育に関する基礎的・基本的な知識・技術を修得した後、4年次に母校または附属中学・高校での一斉実習で教育実習を行い、大学で学んできたことと教育現場での実践的な学びとを統合出来るようなカリキュラムになっています。なお、4年間の教職課程での学びを総括するために、教育実習実施後の履修科目として教職実践演習を履修します。

 教員免許状取得に必要な科目(教職関連科目)の構成は以下のとおりです。具体的な科目名は理学部履修案内教職課程規則中に一覧表として示されています。
1)教科に関する科目
2)教職に関する科目
3)教科又は教職に関する科目
4)免許法施行規則第66条の6に定める科目:日本国憲法(本学理学部においては法学Ⅰまたは法学概論)、体育(本学理学部においてはスポーツ・健康科学系の科目でスポーツ・健康科学演習)、外国語コミュニケーション(本学理学部においては英語A1およびA3)、情報機器の操作(情報リテラシーなどの名称科目、各学科によって名称は異なる。)

 本学教職課程では、1年次から4年次までの4年間の学修課程において、教員として身につけるべき力量や資質を系統的に身につけられるようにカリキュラムを編成しています。

  1.  1年次には教養教育科目および免許法施行規則第66条の6に定める科目群などを中心に、様々な分野に関する知識や経験を広げ、視野の拡大を目指す。総合演習Ⅰ~Ⅷの科目群でのフィールドワークなどをとおして、豊かな感性や人間性を養う。また、教育課程、生徒指導に関する基本的概念の理解、特別活動を実施する際に必要とされる知識や技術の習得などを目指す。
     さらに教職体験・学校インターンシップのどちらか一方あるいは両方を履修することで教育に関する具体的な経験を積み、実践的な指導能力の育成を重視している。また、これらの経験を通して、早期に進路適性を判断し、適切な進路選択が出来るよう支援している。

  2.  2年次では、介護等体験や学校カウンセリング、道徳教育論などの授業をとおして、生徒理解能力および学級経営能力の更なる向上を目指す。また教育方法や各教科に関する教育課程についての基礎的・基本的理解を深める。

  3. 3年次では理科および数学科教育法、理科実験指導法、数学科教材論、理科および数学教育演習、教育実習Ⅰなどの科目群によって、教科教育法の学習と教科指導力の育成に力を入れ、4年次に実施される教育実習に向けた実践的な能力の習得と向上を目指す。

  4. 4年次には母校および付属中学・高校での教育実習を行い、教職課程におけるこれまでの学びを教育現場での経験を基に統合することを狙う。なお、教育実習終了後、教職実践演習によって、4年間の教員養成課程での学び全てを振り返り、自己の課題を抽出し、各自の長所の伸長と短所の改善を狙う。



 教員養成課程での4年間に所定の科目を履修することで、以下の学習成果が期待されます。

  1.  学校教育についての確かな理解:教育原理、教育学概説、教育思想史、教育社会学、教育制度論、教職論、教育法規、学級づくりの基礎と方法、教職体験、学校インターンシップなど

  2.  子どもについての深い理解:教育心理学、教育心理学特論、特別支援教育概論、生徒・進路指導論、特別活動論、学校カウンセリング、介護等体験Ⅰ・Ⅱ、教職体験、学校インターンシップなど

  3.  他者と協力できる能力の修得:特別活動論、教育実習Ⅰ、総合演習Ⅰ~Ⅷ、理科教育演習Ⅰ~Ⅲ、教職体験、学校インターンシップ、人間関係論など

  4.  コミュニケーション力の修得:教育心理学、教育心理学特論、生徒・進路指導論、学校カウンセリング、特別活動論、教育実習Ⅱ・Ⅲ、教職体験、学校インターンシップなど

  5.  教科・教育課程に関する基礎的知識・技能の修得:教育方法論、教育課程総論、理科教育課程論Ⅰ~Ⅲ、理科実験指導法、理科教育法Ⅰ~Ⅲ、理科教育演習Ⅰ~Ⅲ、数学教育課程論、数学教育概論、数学科教材論、数学教育演習Ⅰ~Ⅲ、情報科教育法、情報科授業論、総合演習Ⅰ~Ⅷ、道徳教育論、教職実践演習など

  6.  教材分析力の修得:教育方法論、理科教育課程論Ⅰ~Ⅲ、理科教育法Ⅰ~Ⅲ、理科実験指導法、教育実習Ⅰ、理科教育演習Ⅰ~Ⅲ、数学教育課程論、数学科教育法、数学科教材論、数学教育演習Ⅰ~Ⅲ、情報科教育法、情報科授業論、教職体験、学校インターンシップ、日本語文章表現Ⅰ、教職実践演習など

  7.  課題探求力の修得:生徒・進路指導論、学校カウンセリング、教育心理学、教育実習Ⅱ・Ⅲ、教職体験、学校インターンシップ、総合演習Ⅰ~Ⅷ、介護等体験Ⅰ・Ⅱ、教職特別問題研究など


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